快適ライフDIARY
研究結果に利害がからむ会社から資金を受けても、偏向しない研究を行うことはできる。現実に多くの生医学研究が民間資金を受けてきた。多くのことは研究助成金がどのように与えられるかによって変わる。メイヨー・クリニックとブリガム・ウィミンズ病院（Brigham＆WomensHospital）（「看護婦の健康調査」と「女性の健康コホート研究」に場を提供するハーバード大学付属病院）のような研究機関は、民間資金を受けた研究での偏向を防ぐために、多大の注意を払ってきた。具体的には、資金を提供する会社から研究が影響を受けるのを防ぐために、ガイドラインを設けている。まず、補助金は慣例として研究者ではなく、研究所に与えられる。そうすることによって、ガイドラインの規則の適用が可能になる。資金源は社会に対して完全開示が義務づけられている。会社は通常、研究計画にも、結果の分析にも加わることは許されない。多くの場合、研究が出版されたり学会で発表されるまで、会社は結果を知らされることはないという協定がある。最も大事なこととして、たいていは、結果の内容いかんにかかわらず、結果は報道されるという協定がある。最近の研究では、妊産婦に対するビタミンＡの大量投与の影響に関する研究がそのよい例だ。この研究はビタミンＡを大量投与すると先天陸疾患の原因になることを発見した。その研究にはビタミンサプリメント（栄養補助食品）のメーカーによる資金が提供されていたにもかかわらず、あらかじめ取り決めていた協定により、研究者はこの結果を報道した。そういう事前の予防策が必要なのは、会社が自社製品に関する研究結果をねじ曲げたり、故意に保留したりするのを防ぐためだ。規則が守られていれば、結果に利害関係をもつ会社から資金が提供されていたからといって、研究を退ける理由は何もない（もし理由がもあるとするなら、合衆国内で行われたバイオメディカル研究の多くは無視されなければならないだろう）。
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